【研修サービス】若手社員の定着率向上研修

定着率向上研修 採用サービスプラン

売り手市場がますます進んでいる採用市場ですが、採用が難しくなっていること以上に、実は若手社員の早期離職傾向もなかなか改善されていません。特に今後ますます高齢社会になる日本の経済を考えると、企業の若手社員の定着は採用以上に重要になってくると言えます。

カナエルでは、若手社員を定着させるためにするべきこと、適切な施策についてなど、若手社員の定着率向上を目的とした研修サービスを行っています。今回は、当社の定着率向上研修サービスについてご紹介します。

近年の採用環境の変化

2009年以降のアルバイト・パート採用におけるアプローチデータによると、採用環境が年々悪化しており、1名あたりの採用単価は2009年が28,939円だったのに対し、2013年には51,780円と採用コストが高騰している状況です。

そのような状況からも、せっかくコストをかけて採用した人材を定着させることは、企業の人事担当者であれば採用と同等に考えていかなければいけません。

定着率向上研修のコンセプト

新人・若手が躓きがちな10の場面を解説し、自身の新人時代を振り返りながら、「今どのようにしたら若手・新人が定着するのか?」を育成担当者向けに分かりやすくした研修になります。

研修の目的

この研修は、自立した若手社員を育成するために、上司としてどのようにかかわればいいのかを学ぶことを目的としています。

研修で活用するチームワーク

「新人・若手社員がつまづきがちな10の場面」「部下育成ワークシート」を活用して、若手社員の現状を知ることから始めます。

スケジュールとポイント

  • 10:05 全体ガイダンス (所要時間:5分)
  • 10:05 新人がつまづく10の場面 (所要時間:1時間10分)
  • 休憩
  • 11:25 安心感という土壌を作る (所要時間:10分)
  • 11:40 成長ポイントとなる場面を知る (所要時間:15分)
  • 昼休憩
  • 12:55 成長ポイントとなる場面を知る (所要時間:50分)
  • 休憩
  • 13:55 場面を察知してプラスの感じ方を教える (所要時間:45分)
  • 休憩
  • 14:50 価値実感体験 (所要時間1時間10分)
  • 休憩
  • 16:10 「部下育成の悩み」問答 (所要時間:1時間10分)
  • 17:20 振り返りと全体共有 (所要時間:40分)

プログラム運営時間:8時間

新人・若手社員がつまづきがちな10の場面

新人が仕事をする中で遭遇するつまづきがちな場面で、どのような見方・感じ方・考え方をするかは、上司や先輩から教わるものです。新人がつまづきがちな場面は、以下の10の場面に集約される。

  1. 配属が思い通りにいかない
  2. 基本的な小さな仕事・ルーティンの仕事
  3. 小さな向上心・小さな成果
  4. 報・連・相
  5. 山積みの仕事
  6. 納期を要望される
  7. ミス
  8. なかなか成果が上がらない
  9. 考えてもどうしたらいいか分からない
  10. 結果

定着率向上研修では、新人や若手社員が仕事をするうえで、つまづいた際の対処方法や考え方などについて学んでいただきます。対処方法については、ロープレを交えたトレーニングで即実践できるプログラムも用意しています。

まとめ

多くの企業が採用難に直面し、採用経費が増大している中、定着率の改善が企業にとって重要課題です。中途社員や新卒社員にかかわらず、契約社員やアルバイト・パートなのど臨時の雇用形態についても『定着率の向上=生産性の向上』という労働生産性の側面からも非常に重要なテーマです。

『辞めたら採用すればいい』という時代は終わっています。採用した人材にいかに関わり、育成し、戦力化するかが、企業が勝ち組として生き残っていく術だと思います。

カナエルの定着率向上研修は、人材マネジメントの要素を取り入れていますので、中堅社員やリーダークラスの育成にも有効です。特に労働集約型の産業や人材の管理スパンにお悩みの場合は、多くのケーススタディもありますので、是非、お問合せいただければと思います。仕組みとして定着率を向上させるツールもご用意いています。

また、今回は『定着率』という言葉を使用しましたが、同義語に『退職率』という言葉も日常的に企業内では活用されています。非常に似ている言葉ですが、厳密には意味は異なります。そもそも定着率や退職率という言葉を使用される場合、人材会社は別として、多くは社内でも定義されていないケースが散見されます。また改善度をみるにあたって、昨年度対比までは比較検討することはあっても、他社をベンチマークしている企業は極端に少ないです。こうした定着率・退職率の考え方・捉え方についても弊社にてコンサルティングさせていただきます。

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